写真:森

階段昇降機の設置時に助成金が受けられる可能性もある

高齢者や体の不自由な方へおすすめな階段昇降機

階段昇降機は階段に取り付けるタイプの機械です。階段にレールを取り付け、専用の椅子がそのレールに沿って階段を昇ったり降りたりします。
日本の住宅事情は決して高齢者には優しくありません。国土が狭いため、ほとんどの住宅は平屋ではなく2階建て以上の家屋です。これは、家の中の移動では階段を使わなければならないケースが多いということを意味しています。

 

街中のビルでも同じで2階建てや3階建てのビルが多く、ほとんどのビルにはエレベーターなどはついていません。公共施設などへ行ってみても、大きな建物ならいざ知らず、小さな建物や老朽化した建物などにはエレベーターなどはついていないのが現状です。

 

しかし、現代の日本は超高齢化社会と言われるように、65歳以上の後期高齢者の数が年々増え続けています。これらの人々の多くが元気で丈夫なら問題はありませんが、現実には足腰が弱り、つえをついたり、人の手助けを必要としていたりする人が多くなっています。

 

階段昇降機は、このような足腰の弱った高齢者でも階段を自由に昇り降りできるようにしてくれます。高齢者だけではなく体が不自由な方にとっても、難しかった行動が容易にできるようになるため、便利な機械でしょう。

また、現在の住まいやビル内部に大がかりなリフォームを要することはないため、簡単に設置できます。さらに、助成金を受けられる自治体もあり、その場合は比較的抑えめな価格での設置が可能です。

 

階段昇降機がもたらすメリット

階段昇降機は、体が不自由で2階以上の建物の上り下りが自由にできない人の行動範囲を広げてくれる機械です。自宅内の1階に加えて2階も行動範囲になることはもちろん、駅の改札口からホームへつながる階段に階段昇降機が取り付けてあれば、気軽に別の街へ足を運べるようになります。

 

行動範囲も広がれば自力でできることが増えていきます。その結果、生活意欲が増してくるという効果をもたらしてくれます。そして、これは認知症のリスクを減らすことにもつながっていきます。また、小さな企業ビルであったとしても、設置すればどんな方でも通勤に困らなくて済みます。

このように行動圏が広がるということは、社会参加ができるということを意味します。

 

他にも、階段昇降機は高齢者などが階段の往来をするときの危険を減らしてくれます。階段は足を滑らせたり、空間認識能力や足の力の衰えにより、思ったよりも足が上がっておらず、踏み外したりするなどの事故が起こりやすい場所です。事故により体に大きな障害を負う人も多いですが、階段昇降機は、専用の椅子に座った状態のまま移動するので、このような危険性がありません。

 

さらに、家族の負担や介護疲れを減らすことにも関連してきます。階段の昇り降りに際して介助が必要となると、家族にとって肉体的な疲れを与えると同時に、精神をも疲弊させます。

 

特に介助をするのが女性である場合、高齢者といえども何かあったときに人間一人を支えるのには力が要ります。このような現状をおもんぱかるとき、助成金が出る階段昇降機の導入は、これからもっと普及していくべきものと言えるでしょう。

 

階段昇降機のタイプと助成金について

階段昇降機にはいくつかのタイプがあります。まず、大きく分けるとレールをオーダーメードで作る曲線階段タイプと直線タイプです。直線タイプは曲がらない分だけ安価で工期も短くて済みます。さらに曲線階段タイプは、内回りと外回りの両方に対応しており、これを組み合わせることであらゆる形状の階段に設置することができます。

 

 

ちなみに直線階段タイプは一直線に昇り降りするものであり、シンプルな分だけ装備も充実しています。また、屋外での使用も可能になっています。これらの階段昇降機は既存の階段を活かして設置でき、椅子もコンパクトに折りたためる、シートベルトがついているなど、転倒を防ぐ工夫が盛り込まれています。
このような階段昇降機を設置する場合、公的助成金を受けることができます。

各自治体によって助成金がないところや助成金額、詳細な条件などは異なりますが、これを受けることで設置費用を抑えられます。

 

まず、要支援や要介護の場合は、介護保険活用をできることがあります。自治体によっては高齢者住宅改修助成という助成金制度が整備されているところもあり、場合によってはこれを利用することもできます。ただし、さまざまな要件が設定されており、階段昇降機の設置に関しては、転倒の予防や行動範囲の拡大を目的としたものに限られています。

 

公的助成金の一種である住宅設備改修給付金は、改修しなければ生活に影響が出ると認められた場合が対象であり、自己負担率にも違いがあります。そのため、費用の面に関してはどれくらいの負担になるのかをあらかじめ相談しておく必要があります。助成金制度を利用することは大きなメリットがあるので、よく検討してみると良いでしょう。